【WWⅢ】米政府幹部がアメリカと中国が戦争に突入する確率70%以上と明言で第三次世界大戦勃発か?

PR

トランプ政権幹部が「アメリカ対中国の戦争、確率70%超」明言

ジェームズ・マティス米国防長官が3日、来日する。ドナルド・トランプ大統領は「メキシコ国境に壁建設」「イスラム圏7カ国からの入国禁止」といった大統領令を連発して世界を驚かせ、批判も浴びている。「狂犬」と恐れられるマティス氏を急きょ訪日させる狙いは何か。「中国が軍事的挑発を仕掛ける恐れがある」「米中衝突に備えた『秘密協議』が目的ではないか」と分析する識者もいる。現に、トランプ政権の幹部は、米中戦争などの確率を「70%以上」と著書に記していた。

日本訪問について、国際政治学者の藤井厳喜氏は「日米同盟の強化は間違いない。加えて、米大統領の交代直後に、中国は意図的に危機を演出する傾向がある。これに対する『内々の協議』をする必要が出てきたのではないか」と分析した。

トランプ氏は大統領選中から、習近平国家主席率いる中国を「為替操作国」と断じ、米国の雇用を奪っているなどと激しく批判してきた。経済や安全保障の閣僚や主要スタッフには「対中強硬派」をそろえた。

こうしたなか、トランプ政権が新設した国家通商会議(NTC)委員長に起用された、カリフォルニア大学のピーター・ナバロ教授の著書『米中もし戦わば-戦争の地政学』(文藝春秋)が注目されている。昨年11月に発売されたばかりだ。

 《世界史を概観すると、一五〇〇年以降、中国のような新興勢力がアメリカのような既存の大国に対峙した一五例のうち一一例において(すなわち、七〇%以上の確率で)戦争が起きている》(13ページ)

第5章は「中国共産党の武力侵略」として、チベットやウイグル、中ソ国境紛争、台湾海峡危機、沖縄県・尖閣諸島をめぐる日中の緊張などを紹介。《歴史を振り返って分かることは、中国共産党が政権獲得以来六〇年以上にわたって武力侵略と暴力行為を繰り返してきたという事実である》(40ページ)と喝破する。

前出の藤井氏は「米中が軍事衝突する可能性は高い。1982年に英国とアルゼンチンが戦った『フォークランド紛争』ぐらいの規模ではないか。マティス氏の来日はそれを踏まえているとみた方がいい」という。

(記事抜粋)

[出典:ZAKZAK]

まとめ


何がはじまるんです?

ご登場いただいた関係各位さまには、まったくもって他意はございません。
PR
  • このエントリーをはてなブックマークに追加

コメントをどうぞ

メールアドレスが公開されることはありません。